野菜の需給動向 作付面積減り輸入は増加

 野菜の消費は、国民1人当たり年間百1.9キロ(平成12年)で、昭和60年代に110キロを割り込んで以降、微減傾向である。この需要を賄う国内の生産動向は、12年産の作付面積(速報)は48万9,000ヘクタール(対前年2.4%減、図参照)、生産量は1,372万トンであり、自給率は82%となった。

根菜類は大幅減

 野菜(50品目)の作付面積は、昭和59年をピーク(63万ヘクタール)として減少傾向(図参照)が続いている。主要野菜のうちで、この5年間の作付面積が増加あるいは横ばい状況にあるのは、ネギ(101%)、タマネギ(99%)、レタス(98%)、ブロッコリー(101%)、トマト(99%)、エダマメ(98%)、ヤマノイモ(101%)などである。

 大幅に減少したのは、ハクサイ(90%)、キュウリ(90%)、サヤエンドウ(84%)、サヤインゲン(88%)、スイカ(89%)、メロン(84%)、ダイコン(88%)、ゴボウ(81%)、レンコン(89%)、サトイモ(85%)など、栽培や収穫・調整作業において重労働あるいは多労働を要するもの、輸入品と競合しているものなどである。

 野菜の収穫量は、近年は異常気象などの影響が少なく、1,300万トン台半ばで推移している。類別でみると、施設栽培を主体とする果菜類(トマト、ピーマン、ナス等)は、増加あるいは横ばい傾向にあるのに対して、根菜類(ダイコン、サトイモ、ゴボウ等)は大幅に減少した。

中国から輸入増

 野菜の輸入は、平成5年以降生鮮野菜、加工品とも増加しており、平成12年度は対前年比1.8%増加の224万トンとなった。主な生鮮野菜輸入品目は、タマネギ(26万2,000トン)、カボチャ(13万3,000トン)、ブロッコリー(7万9,000トン)、ショウガ(4万7,000トン)、ネギ類(4万2,000トン)などである。主な輸入先国は、中国(34.5%)、アメリカ(29.8%)、ニュージーランド(17.3%)であり、また、韓国からはミニトマト等の果菜類の輸入が増加した。これらの状況に対応して、輸入が急増したネギについては、セーフガードの暫定措置が平成13年4月に発動された。

(野菜茶業研究所・野口正樹)

(2002/12/06)


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