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水田域での豪雨被害 リスク評価手法開発 農研機構

 農研機構は5日、水田域での豪雨被害のリスクを評価する手法を開発したと発表した。気候変動の影響を踏まえて将来起こり得る豪雨の雨量と降り方のパターンをシミュレーションし、冠水などによる水稲の減収量や金額などを推定する。全国の水田域に適用でき、農研機構では安全性の高い排水計画の検討などへの活用を想定。特定の地域での被害の程度や発生頻度を予測できるため、水田に限らず、農地浸水ハザードマップの作成などにも役立つとしている。

 [2018-7-13]