大崎町農業委員会の本倉敬一会長（69）が、担い手への農地集積や遊休農地解消・活用に加え、重点的に力を入れているのが農業者への情報提供活動だ。
　農業委員会組織が掲げる全国農業新聞の推進目標は、委員1人当たり2部以上だが、大崎町では2016年度で8部推進を達成するなど、全国表彰の常連だ。委員にハッパをかけるだけでなく、本倉会長自ら熱心に購読を呼びかける。
　全国農業新聞を「1週間の情報がコンパクトに集約されてとても良い」と話す本倉会長。農業者はもちろん、JA職員など関係者にも勧めている。
　7月に新体制に移行するのを機に勇退する本倉会長。「新会長のもと、創意工夫と地道な活動で農家に評価される組織であってほしい。一農家としてこれからも応援したい」とメッセージを送る。

写真説明＝情報提供活動をけん引する本倉会長。農業委員会は全国表彰の常連だ