企業の参入相次ぐヘルスケア事業

スーパーフードの市場が拡大している。栄養価が高く、健康に有効な食品と定義され、さまざまな商品が誕生。ヘルスケア(健康管理)事業として食品企業だけでなく、商社や化学メーカー、IT企業なども注目する。輸入原料が中心だが「ジャパニーズスーパーフード」にも関心が高まってきた。

世界のスーパーフード市場は2018年からの5年間に、年率7%の成長が予測され、日本でも急成長している。
2014年に発足した日本スーパーフード協会は、欧米発のスーパーフードを広めているが、日本の食にも着目。発酵食品などの伝統自然食や山菜やキノコ類、地域ブランドに定着した外来種を「ジャパニーズスーパーフード」として分類し、新しい食べ方を提唱している。
勝山亜唯美代表は「日本の食文化は健康とおいしさで世界から注目され、企業も注目している」と話す。

証券ディーリングシステムの提供などを行うインタートレード(東京・中央区)は、2012年にヘルスケア事業に参入した。現在、子会社のインタートレードヘルスケアで、ハナビラタケの生産と加工品の製造・販売に取り組んでいる。
西本一也社長が、松に自生する珍しくておいしいと聞き食べ始めたのがきっかけ。体調がいいため調べてみると、キノコ類や海藻類に多く含まれるβ―グルカンの含有量が多いことが分かった。消費者庁が「食品の機能性評価」で有効成分に選定し、がんや糖尿病などの抑制作用が確認されているものだ。
「健康と食」はこれからの高齢化社会で重要なテーマになると事業化。生産業者の技術協力を得て山梨に農場を整備し、インタートレード(IT)を冠した「ITはなびらたけ」として独自の生産技術を確立してきた。

写真=「研究をしっかりやってきたことが評価された」と話す田中真弘生産技術部長(右)と山田清和通信販売部長