注目集める日本農業技術検定 次代の農業担う人材育成めざして

 農業の知識や技術の習得水準を客観的に測定する日本農業技術検定の活用が進んでいる。入試で優遇する農業大学校や大学、採用の際に評価に加える農業法人など受検メリットも徐々に充実し、次代の農業を担う人材を育成する検定として注目を集める。

 同検定は、農業教育に関わる全国14団体で組織する日本農業技術検定協会(事務局・全国農業会議所)が2007年度から実施している。農水省と文科省が後援する農業専門の全国統一試験として、13年目を迎えている。
 農業高校や農業大学校、農業系大学の学生の学力検定や新規就農促進の支援に活用されているが、JAの営農指導員、農業法人職員の資質向上のための活用も進んでいる。農業の知識・技術の客観的な測定結果として入試で優遇する農業大学校や農業系大学、採用時の評価に加える農業法人も出ており、受検メリットにつながっている。
 受検者数は毎年約3万人、これまで延べ約27万人が受検した。学校などで5人以上がまとまって受検する団体受検も年々増加しており、2018年度では3級で延べ440、2級で同279の農業高校が団体受検に参加している。全国の農業高校の約7割で実施している計算だ。農業大学校は42校、農業系大学は20校が参加。JAでの関心も高まり、51JAが団体受検に参加した。
 2014年度からは毎年度、優秀団体の表彰も実施。受検者が多い団体や試験成績が優秀な団体を表彰し、関係者の意欲向上につなげている。
 農業系の大学生やJA職員でも農家出身者でない人は多い。JAグループの県組織にも同検定の効用に着目して組織的に活用するところが出てきた。「検定を活用し、農業の基礎知識・技術を身につけてほしい」と同協会事務局は話す。
 同協会では、検定の受検を通じて農業界の人材育成に賛同する協賛企業・団体の募集も行っており、現在19の企業・団体が協賛している。